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知っておきたい!!基礎知識

商品先物取引の証拠金制度??

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商品先物取引には、「証拠金制度」が、認められています。
一般的には、「証拠金」と呼ばれていますが、
商品先物取引を行っていく上、
必ず知っておかなければならない制度です。


まず、「証拠金」と一般的に言われているものは、
「委託本証拠金」を意味
します。
これは、初めて取引する場合に、取引会社に納める証拠金で、
実際の取引のための基本的な資金となります。



各先物商品には、証拠金が定められていて、
取引単位の商品1点につき、商品価格の5%から10%程度の
証拠金が掛けられ、市場の値動きによって変化します。


簡単に言ってしまえば、この証拠金と取引手数料を取引会社に支払えば、
実際の取引を行える、ということです。


しかし、市場は生き物、と言われるように、
思わぬ方向に市場価格が動いてしまうことが、多々あります。
上記でお話した証拠金(本証拠金)は担保としての役割がなくなる
場合もあり、そういう時に、「追証拠金」、略して、追証が発生
します。


この追証は、「委託追証拠金」とも言われ、
商品先物取引を行おうとするのであれば、
きちんと理解しなければなりません。

追証は、先の証拠金の50%を超えた損失額が発生し、
取引を継続したい場合に、取引会社に支払う仕組みになっています。
あまりにも、市場の動きが激しい時、追証を増加するように、
催促される場合があります。


もし追証を催促されたら、
以下の2点のどちらかを選択
するようになります。


 1.翌日の営業日午前11:00までに追証をする
 2.損失分を含めた決済をする


できるだけ、追証を発生させないように、
無理な取引はしないようにしましょう。
「ナニワ金融道」の小学校の教頭先生にならないように、
注意が必要です。


以上の他、「委託定期増し証拠金」というものもあります。
通常、「定増」と呼ばれていますが、決済月に
決済を円滑にするために、実施されます。
市場の値動きが大きくなり、担保を補うために行われ、
支払う額等は、各取引所によって、決定されます。


また、「委託臨時増し証拠金」というものもあります。
通常、「臨増」とも呼ばれ、市場の値動きが激しい時、
あるいは、激しい動きが予測できる時、各取引所によって、
額等が決定され、徴収されるようになります。